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原研・大学プロジェクト共同研究検討委員会; 原研施設利用共同研究委員会
JAERI-Conf 2003-015, 103 Pages, 2003/11
JAERI-Conf-2003-015.pdf:8.92MB
本報告は、平成15年2月18日、東大において開催された「原研・大学プロジェクト共同研究シンポジウム; 第4期プロジェクト共同研究の成果と今後の展開」をまとめたものである。バックエンド化学及び放射線高度利用の2つのプロジェクトよりなる原研・大学プロジェクト共同研究は15年度をもって終了することから、第4期プロジェクト共同研究についての成果を発表するとともに、これまでの本プロジェクト共同研究の活動をふりかえり、今後の連携の効果的な方策について意見交換を行うために開催された。バックエンド化学及び放射線高度利用の2つのプロジェクトの目的,各テーマ毎の成果,今後の研究展開が報告された。バックエンド化学の総括では、再処理と廃棄物処分の分野で原研と大学が「プロジェクト」として協力して取り組むことによって、単独では成し得ない成果を挙げたことが報告された。また、放射線高度利用の分野では、TIARAを用いた独創的な研究が進められ、人材育成を含めて多くの成果が得られたことが報告された。さらに、パネル討論では、原研・大学プロジェクト共同研究を通して得られた経験と実績を生かし、今後の新たな連携方策を探ることの重要性が強調された。
原研・大学プロジェクト共同研究バックエンド化学研究プロジェクト専門部会; 大学・原研プロジェクト共同研究バックエンド化学プロジェクト専門委員会
JAERI-Review 2003-001, 97 Pages, 2003/02
JAERI-Review-2003-001.pdf:8.54MB
原研・大学プロジェクト共同研究「バックエンド化学プロジェクト共同研究」は、平成11年から13年度までの3年間にその第四期として実施され,「アクチノイド元素の核化学的性質と物理化学的性質」,「アクチノイド元素の固体化学と燃料工学」,「アクチノイド元素の溶液化学と分離分析技術」、及び「廃棄物処理と環境化学」という4つの分類テーマのもとに合計16件の研究テーマが実施された。本報告書はその研究成果の概要を取りまとめたものである。
竹内 末広
AIP Conference Proceedings 680, p.229 - 236, 2003/00
原研とKEK(高エネルギー加速器機構)の素粒子原子核研究所と合同で原研東海研究所タンデム加速器施設に放射性イオンビーム(RIB)を加速し実験する装置を設置する開発計画を進めている。この計画では、タンデム加速器をRIBを発生するための駆動器とし陽子などのビームをウランなどの標的に衝突させ核分裂生成物などから放射性核種を発生し、イオン化し質量分析し加速するもので、RIBの加速器としてはKEKで既に開発したRIB用加速器をタンデムの旧ターゲット室に設置して利用する。得られるビームのエネルギーは1核子あたり1.1MeVである。これでは核反応を起こすには不十分なエネルギーであるので、2期計画としてさらに中段の加速器を入れてタンデムの超伝導ブースターで5-9MeV/核子まで加速する計画を考えている。CAARIの会議ではRIB加速のセッションがあり、この計画の概要と個々の加速装置の概要と開発の現状を紹介する。
Zhang, F.; 渡辺 泰広; 古関 庄一郎*; 谷 教夫; 安達 利一*; 染谷 宏彦*
JAERI-Tech 2002-039, 21 Pages, 2002/03
JAERI-KEK大強度陽子加速器統合計画の3GeVシンクロトロンの設計は、スケジュールどおりに進行中である。この3GeV陽子加速器は、機能分離型のラピッド・サイクリング・シンクロトロン(RCS)であり、偏向電磁石(BM)及び四極電磁石(QM)は、DCバイアスされた25Hz正弦波のパターン電流で励磁される。電磁石は、12のファミリーに分けられ、それぞれ独立に励磁される。このファミリー数は、これまでの加速器での実績である3ファミリーを遥かに超えている。このため、B/Q (BM, QM)間の磁場トラッキングをとることに困難が予想される。磁場トラッキングは、電磁石電源の通電パターン設定用の信号源に大きく依存するため、ダイナミックかつフレキシブルな信号発生器の開発が必要である。このレポートでは、VXIbusを用いた信号発生器を提案する。VXIbus (VME eXtension for Instrument) は、VMEbusの拡張であり、プロセス・バス及びタイミングを共有するオープン・アーキテクチャを提供する。VXIbusを用いた信号発生器は、信号同期及び多チャンネルを実現するために有利である。このため、信号発生器の所要性能を検討し、VXIbusを用いて信号発生器を構築した。さらに、実験を行い、基本オペレーションなどに関して所期の性能を確認した。
千葉 敏
JAERI-Conf 2001-012, 116 Pages, 2001/09
JAERI-Conf-2001-012.pdf:6.33MB
第3回「極限条件におけるハドロン科学」研究会は、先端基礎研究センター第203回基礎科学セミナーとして極限ハドロン科学研究グループの主催で、2001年1月29日~31日にかけて、東海研究所先端基礎研究交流棟にて行われた。核子,ハドロン及びクォークから成る多体系の極限条件におけるさまざまな様相を理解するうえで重要な核子物質,高エネルギー核反応,中性子星,量子色力学及び超新星爆発・元素合成,有限核子系等のトピックスについての22件の発表が行われた。特別セッションとして、原研及び高エネルギー加速器研究機構で進められている統合計画の概要についての講演が設けられた。参加総数は約40名で、盛況のうちに全日程を終えた。本レポートはその報告集である。
大山 幸夫
日本原子力学会モンテカルロ法による粒子シミュレーションの現状と課題, p.183 - 191, 2001/01
原研及び高エネルギー加速器研究機構(KEK)は共同して大強度陽子加速器計画施設の建設を進めている。本計画は、600MeV陽子リニアック,3GeV及び50GeV陽子シンクロトロン加速器群により作り出される陽子ビームを用いて、核変換実験施設,物質・生命科学実験施設(ミュオン実験施設,中性子散乱実験施設),原子核素粒子実験施設,ニュートリノ実験施設の建設を目指している。物質・生命科学実験施設における中性子利用では、減速した熱・冷中性子を用いた飛行時間法による広いQ-W領域における中性子散乱による物性研究・構造生物学研究、また、ミュオン実験では、mSR等ミュオンをプローブとして用いた物性研究等が計画されている。原子核・素粒子実験施設では、K中間子,
中間子等の2次ビームを用いて極限状態の原子核やストレンジネスを持つ原子核の研究が行われる。ニュートリノ実験では、現在つくばで行われているK2K実験より百倍強度の高いニュートリノを用いてニュートリノ振動や混合状態の精密測定が期待されている。核変換実験施設では、物理実験施設を用いて未臨界炉心の炉特性実験や制御実験を行うとともに、工学実験施設でターゲット・構造材料に関する照射実験や液体ターゲットシステムの実証試験を行う。
高田 弘; 明午 伸一郎; 仁井田 浩二*
Advanced Monte Carlo for Radiation Physics, Particle Transport Simulation and Applications, p.949 - 954, 2001/00
原研とKEKによる統合計画の大強度加速器施設の核設計に用いるため、核子・中間子輸送コードNMTC/JAMについて、高エネルギー核反応計算モデルの導入に関連して、発生するすべての中間子、バリオン、レプトンの輸送を取り扱う拡張を加えたほか、核子-原子核散乱断面積及び弾性散乱角度分布をより正確に扱えるように系統式を修正した。また、ビーム照射による損傷評価のためはじき出し損傷断面積評価計算機能を評価した。改良したNMTC/JAMを用いて、中性子の遮蔽体透過実験解析や厚いターゲットにおける反応率分布測定の解析を行った。前者について、NMTC/JAMによる計算結果は透過成分及び周辺への散乱成分ともに実験値とよく一致した。またGeV領域に陽子入射に関して、中性子生成量が従来よりも増加し、反応率分布について実験値との一致度が向上した。
原研・大学プロジェクト共同研究放射線高度利用研究プロジェクト専門部会; 大学・原研プロジェクト共同研究放射線高度利用研究専門委員会
JAERI-Conf 2000-008, 113 Pages, 2000/06
JAERI-Conf-2000-008.pdf:11.5MB
本報告は、平成11年1月27日、東京において開催された「原研・大学プロジェクト共同研究シンポジウム; 放射線高度利用研究の成果と今後の展望」をまとめたものである。これまでも研究成果を発表する機会を設けてきたが、今回のシンポジウムではさらに放射線高度利用研究プロジェクトの将来を議論するという試みを初めて行った。研究発表では、(1)オンライン同位体分離器を用いた核分光・核物性、(2)加速器放射線に関する研究(線源評価及び遮蔽)、(3)イオンビーム利用による材料開発法の研究、(4)高分子材料のイオン照射ミクロ構造に関する研究、(5)核融合炉材料に対する核変換生成物の影響に関する研究、(6)ポジトロン放出核種を用いた植物の生体機能解明、の各研究テーマで最近得られた成果が発表された。新しい研究テーマとして、“大気マイクロPIXE分析システムの開発とその応用"が提案され、8人のパネリストによって、本プロジェクトのこれまでの歩みと将来が議論された。
山本 洋一; 木島 佑一; 冨田 豊
no journal, ,
本報告はCTBT検証に関連する原子力機構の最近の活動についてまとめたものである。核実験に対するCTBT国際検証体制の確立に向け、原子力機構はCTBT国際監視制度施設や国内データセンター(NDC)の暫定運用を実施している。2017年9月の第6回北朝鮮核実験では、CTBT放射性核種観測所データの解析評価結果を国等へ適時に報告し、CTBT国内運用体制に基づく国の評価に貢献した。また、CTBT機関(CTBTO)の核実験検知能力の強化を目的に、原子力機構は2017年の日本政府の拠出に基づき日本の幌延(北海道)とむつ(青森県)でCTBTOとの新たな希ガス共同観測を開始した。
